iDeCoの凄い節税効果をわかりやすく説明します

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iDeCoには、大きな節税効果があります。
資産形成するうえで非常に役に立つサービスです。

本日は、iDeCoの3つの節税効果についてご説明します。

  1. 掛金が全額控除
  2. 運用利益が非課税
  3. 受取時は、一定額まで税金がかからない

1.掛金が全額控除

iDeCoは、掛金が全額控除となるので積立期間中ずっと所得税、住民税が軽減されます。

給与から控除を引いた「課税所得」に対して所得税、住民税がかかります。
年収500万円の場合

所得税 約5%
住民税 10%

つまり、控除が多ければ多いほど所得税、住民税が軽減されます。
年収500万円の方が毎月1万円のiDeCoを掛けていた場合、年間で約2.4万円の所得税、住民税が軽減されます。

2.運用利益が非課税


通常の運用で株や投資信託から得た利益(配当や譲渡益)に約20%の税金がかかりますが、iDeCoで運用した場合は税金がかかりません。

3.受け取り時は、一定額まで税金がかからない

iDeCoは、年金なので受け取り時に税金がかかりますが、一定額まで税金がかかりません。

iDeCoには、2つの受け取り方法があります。
※受け取り方法によってかかる税金が異なります。

  1. 一時金(一括で全額受け取る方法)
  2. 年金形式(何回かに分けて受け取る方法)

iDeCo 一時金受け取りの税金の仕組み


上記の図の通り(iDeCo一時金 + 退職金 – 退職所得控除)÷ 2 したものに対して税金がかかります。

一時金受け取りの場合は、「退職所得控除」が使えます。

iDeCo 年金形式での受け取りの税金の仕組み


上記の図の通り公的年金 + 企業年金 + iDeCo給付金 – 公的年金等控除 したものに対して税金がかかります。

年金形式での受け取りの場合は、「公的年金等控除」が使えます。

iDeCoの注意点

iDeCoは、節税効果が非常に高いですがデメリットもありますのでご紹介します。

1.60歳まで途中引き出し出来ない

iDeCoは、原則60歳まで途中引き出し出来ません。
なぜならiDeCoは、老後のために自分で積立てる年金制度だからです。

途中引き出しできるケースもあります。

  1. iDeCo加入者が亡くなった場合
  2. iDeCo加入者が病気、ケガで障害を負った場合

2.手数料がかかる

iDeCoには、NISAと異なり初期、月額の手数料がかかります。

初期費用 約3,000円
月額費用 約200~650円

ネット証券会社は、月額手数料が安いのでオススメです。
※初期費用は、どこの証券会社でも変わりません。

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